大切な方を亡くされた悲しみの中、葬儀の準備は心身ともに大きな負担となります。特に、葬儀場の手配は、初めての方にとっては分からないことばかりで不安に感じるかもしれません。
この記事では、葬儀場ご利用の手続きから必要書類、費用、注意点まで、スムーズに葬儀を行うために必要な情報を分かりやすく解説します。安心して故人との最後のお別れに集中できるよう、ぜひ参考にしてください。
葬儀場ご利用前に知っておくべきこと
葬儀場を選ぶポイント
葬儀場を選ぶ際には、以下のポイントを考慮しましょう。
場所
参列者のアクセスを考慮し、自宅や最寄り駅から近い場所、駐車場が完備されている場所を選ぶと便利です。
或いは、火葬場との距離も重要です。火葬場への移動は人数が多くなると手配も大変になります。
規模
参列者の人数に合わせて、適切な広さの葬儀場を選びましょう。広すぎると寂しい印象になり、狭すぎると窮屈に感じてしまいます。
設備
控室、安置室、法要室など、必要な設備が整っているか確認しましょう。また、バリアフリー対応など、高齢者や体の不自由な方に配慮した設備があるかどうかも重要です。
葬儀場の種類と特徴
葬儀場には、主に以下の3種類があります。それぞれの特徴を理解し、希望に合った葬儀場を選びましょう。
公営斎場
自治体が運営する斎場で、費用を抑えられるのがメリットです。ただし、人気が高く、時期によっては予約が取りにくい場合があります。
民営斎場
葬儀社や葬儀場運営業者が運営する斎場で、設備が充実しており、様々なプランが用意されています。費用は公営斎場より高めですが、きめ細やかなサービスが期待できます。
寺院斎場、教会等
寺院が運営する斎場で、宗教・宗派に合わせた葬儀を行うことができます。檀家である必要があったり、使用料が寺院への寄付という形になったりする場合があります。
教会や神社が敷地外で運営している葬儀場もあります。
葬儀場ご利用の手続きステップ
1. 葬儀社への相談と見積もり
まずは葬儀社に相談し、希望する葬儀の形式や規模、予算などを伝えましょう。葬儀社は、希望に合った葬儀場を紹介し、見積もりを作成してくれます。複数の葬儀社に見積もりを依頼し、比較検討することをおすすめします。
2. 葬儀場の仮予約と本予約
希望する葬儀場が見つかったら、めぼしをつけておきます。生前前での予約はできませんので、故人がご逝去されたら速やかに葬儀社を通じて予約の手配を行います。日程や詳細な内容を確定し、予約中に死亡届と火葬許可証などの手続きを行い、必要な場合は本予約を行います。
公営斎場の場合は一連の作業を葬儀社が斎場予約システムなどで行うことがあります。民営斎場の場合は、運営する葬儀社に依頼すれば葬儀の依頼とともに予約ができることとなります。
3. 葬儀場との契約
予約後、必要に応じて葬儀場の使用手続きを行います。内容をよく確認し、不明な点は必ず質問しましょう。
葬儀場ご利用に必要な書類
葬儀場をご利用する際にあたり、諸手続きで以下の書類が必要になります。事前に準備しておきましょう。
故人の情報に関する書類
死亡診断書（死体検案書）
死亡の事実を証明する書類です。医師が発行します。火葬の手配には火葬許可証が必要ですが、死亡届が必要ですので、その際に役所へ提出することになります。
申請者の情報に関する書類
本人確認書類
運転免許証、健康保険証、パスポートなど、本人確認ができる書類が必要になることがあります。公営斎場の場合は、地域住民が利用する場合とそうでない場合で料金が異なることが多いので、その確認等に必要となることがあります。
印鑑
契約時に必要となることがあります。
その他必要となる可能性のある書類
埋火葬許可証
故人の死亡届を提出する際に、市区町村役場から発行されます。これにより火葬場の利用ができるようになりますので、火葬の日程及び葬儀式場の日程が確定していきます。
葬儀場ご利用費用と相場
葬儀費用の内訳
葬儀費用は、葬儀場使用料、葬儀社の葬儀費用、飲食費、返礼品代、お布施など、様々な費用で構成されています。
葬儀場のご利用料金相場
葬儀場のご利用料金は、場所、規模、設備などによって異なりますが、一般的には数万～十万円程度が相場です。
費用を抑えるためのポイント
費用を抑えるためには、公営斎場を利用する、葬儀の規模を縮小する、葬儀プランを簡素化するなどの方法があります。
葬儀場ご利用に関する注意点
キャンセルポリシーの確認
万が一、キャンセルせざるを得なくなった場合に備え、キャンセルポリシーを事前に確認しておきましょう。葬儀社が運営する民営斎場の場合は、葬儀社の変更をしたい場合などのトラブルでは重要な事項です。
利用規約の確認
葬儀場の利用規約をよく確認し、ルールを守って利用しましょう。